５１業界総粗利と遊技機購入費考察2015年2016年3.811.062.7527.8%3,080,000344,0000.672017年3.660.892.7724.3%2,470,000363,0000.543.520.832.6923.6%2,120,000387,0000.472018年3.380.672.7119.8%1,750,000385,0000.402019年3.240.692.5521.3%1,730,000400,0000.4036（兆円）6.005.004.003.002.001.00業界総粗利規模（兆円）遊技機購入費用（兆円）遊技機利益規模（兆円）遊技機購入比率総販売台数（台）平均遊技機購入単価（円）入替回転数◆遊技機購入費用・総販売台数に中古機は含まない。 ◆遊技機利益は、業界総粗利から遊技機購入費用を差し引いたものである。0表1.22 遊技機購入費用と遊技機利益推移（2015年2016年遊技機購入費用2017年推測）（2015～2019年）遊技機利益2018年2019年 第1章 DK-SISで見る業界動向遊技機購入費用と遊技機利益・ファン人口に関する考察 ここでは遊技機の購入費用についても推測を行い、業界総粗利から遊技機購入費用を除いた遊技機利益の推測を行うことにする。なお、遊技機の販売台数・遊技機購入費用は、DK-SISの独自調査によるデータである。 以下のデータはこの考え方を基に算出したDK-SISの推測する過去5年間の業界全体の遊技機利益推移である。 2019年の遊技機購入費用は約0.69兆円と2018年と比較して横這いとなった。遊技機総販売台数がほとんど変わらず、1台当たりの費用もそれほど大きく変化していないことが要因である。2019年の業界総粗利から遊技機購入費用を差し引いた遊技機利益は2018年より減少しており、この5年でみても減少が目立っている。この5年間の推移を見ると、業界総粗利の減少に伴って遊技機購入の費用も減少しており、店舗に残る遊技機利益はそれほど大きく変わっていなかったが、2019年においては、店舗に残る遊技機利益の減少幅が大きくなっている。 DK-SIS白書では現在ファン人口に関する発表を行っていない。現在DK-SISで保有しているデータだけではしっかりと推定を行うことが難しく、単なる机上の空論となってしまうと考えたためである。日本生産性本部の発行するレジャー白書での発表、また他の様々な統計による発表では、ファン人口
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