５１業界総粗利と遊技機購入費考察341995年4.490.633.8614.0%4,070,000155,0000.852013年 第1章 DK-SISで見る業界動向2014年2015年2016年2017年（兆円）6.005.004.003.002.001.00業界総粗利規模（兆円）遊技機購入費用（兆円）遊技機利益規模（兆円）遊技機購入比率総販売台数（台）平均遊技機購入単価（円）入替回転数◆遊技機購入費用・総販売台数に中古機は含まない。 ◆遊技機利益は、業界総粗利から遊技機購入費用を差し引いたものである。表1.23 遊技機購入費用と遊技機利益推移（01995年2013年3.631.202.4333.1%3,550,000338,0000.77遊技機購入費用2014年3.501.072.4330.7%3,170,000337,0000.69推測）（1995年・2013年～2017年）遊技機利益2015年2016年3.321.062.2631.9%3,080,000344,0000.673.110.892.2228.6%2,470,000363,0000.542017年2.910.832.0828.5%2,120,000387,0000.47 ここでは遊技機の購入費用についても推測を行い、業界総粗利から遊技機購入費用を除いた遊技機利益の推測を行うことにする。なお、遊技機の販売台数・遊技機購入費用は、DK-SISの独自調査によるデータである。 以下のデータはこの考え方を基に算出したDK-SISの推測する過去5年間の業界全体の遊技機利益推移である。 2017年の遊技機購入費用は約0.83兆円と2016年と比較して約7%減少した。遊技機総販売台数が約15%の大幅減となったものの、1台当たりの購入費用が上昇したことで、遊技機購入費用の下落幅は小さくなった。業界総粗利から遊技機購入費用を差し引いた遊技機利益は2016年と比較して約6%減少しており、遊技機購入費用の下落率と同程度となっている。 2017年の年間の入替回転数（設置台数と新台販売台数の比率）は0.47となっており、年間の新台購入台数は店舗の設置台数の半分以下に落ち込んでいる。今後においても業界総粗利が下落を続ける限りは、遊技機利益を確保するために、遊技機の選定・適正台数の見直し等さらなるコストの効率化を続ける必要がある。遊技機購入費用と遊技機利益・遊技機購入費用・遊技機利益ともに同程度の下落
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