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概要

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DK-SISで見る業界動向②20１６年の業界考察第1章13こととなった。また、2017年４月より新台導入時に配布される「くぎ確認シート」によって、検定時の状態を確認することが可能となった。これらのことから、日頃より法令を遵守する姿勢が求められる。? 遊技機の販売台数が大幅に減少　2016年の新台販売台数は約247万台となり、2015年と比較して約61万台にも及ぶ大幅な減少となった（台数はDK-SIS推定値）。パチンコ・パチスロ別で見ると、パチンコの新台販売台数は約164万台（対前年－33万台）、パチスロは約83万台(対前年－28万台)となり、どちらも大幅な減少となっている。パチンコでは約70万台の「検定機と異なる可能性のある遊技機」との入れ替えが行われた。またパチスロでも「新基準機に該当しない遊技機」を2016年12月１日時点で50%以下に減らす過程において入れ替えが行われた。しかしながら、パチンコ・パチスロの販売台数は上記のような非常に厳しい結果となった。遊技機購入費用に目を向けると、１台当たりの遊技機販売価格、特にパチスロの販売価格が上昇したものの、販売台数の激減を補うには至らず、2015年と比較して大幅に減少した（第１章５節参照）。販売台数が大幅に減少した最も大きな要因として、パチンコ・パチスロともに新機種の稼動貢献週・累計台粗利・償却達成率が対前年で大幅に悪化していることで、新台入替の費用対効果が目に見えて悪くなっていることが挙げられる。特にパチスロでは、償却達成率が20%を下回っており、2016年に登場した機種のほとんどが新台購入費用の償却すらままならないという惨憺たる状況となっている（第３章３節参照）。　もちろん出玉性能の低下が新機種の不振に繋がっていることは否定できない。しかしながら、これを理由にして嘆いているだけでは、市場の状況は益々厳しくなるだけである。遊技機メーカーはファンの目線を第一に考えた遊技機の開発が、店舗においては業績貢献できる遊技機を吟味した上でファンに提供することが望まれる。? 店舗数の減少傾向に歯止めかからず　2016年の店舗数は10,986店舗（警察庁発表資料より）で、引き続き減少傾向となった。また、１店舗当たりの設置台数を見ると、平均では411.9台となっており、店舗数とは逆に増加傾向が続いている。設置台数別の店舗数に目を向けると、設置台数500台未満の中・小規模店舗の数は減少している一方で、501台以上の比較的大型の店舗は増加が続いている（第１章４節参照）。今後も規則改正の実施や新基準機に該当しない遊技機の早期撤去等、業界が急速に変化していくことから店舗数の減少はしばらく続くものと想定される。　? パチンコ遊技機の遊技性が多様化　2016年も日工組の内規が変更された影響によって、出玉性能に様々な制限が加わった。主なものとしては、「大当り確率下限1/320」・「確変継続率65％以下」・「ベース30以上」・「ヘソ賞球４個以上」等が挙げられる。その結果、パチンコのマックスタイプに分類される機種が市場に登場することが無くなった。　そのような中、以下の例に挙げるような、様々な新しいスペックの機種も登場した。